補聴器が「高い」と感じるのは当然です
補聴器を初めて検討した方のほとんどが、価格を見て驚かれます。両耳で20万円、30万円、それ以上という数字を目にして「こんなに高いのか」と感じるのは、ごく自然な反応です。
ただ、「安いから」と選んだ結果、8台以上の集音器や簡易補聴器を買い続け、合計すれば最初から補聴器が買えた金額になっていた——そんな方が実際にいらっしゃいます。
補聴器の価格には理由があります。そして「安く見える選択肢」にも、知っておくべき現実があります。25年以上この仕事に携わってきた認定補聴器技能者の立場から、正直にお伝えします。
「安い補聴器」の実態を知っておく
補聴器に限らず、「安い」には必ず理由があります。その理由を理解した上で選ぶのと、知らずに選ぶのでは、結果が大きく変わります。
集音器・通販系
テレビや新聞の広告で「よく聞こえる」「著名人も愛用」といったキャッチコピーとともに販売されているものの多くは、医療機器としての補聴器ではなく「集音器」です。
「4倍大きく聞こえる」という表現は、音の物理的な量（デシベル）が増えることを意味しているに過ぎません。言葉が聞き取りやすくなるとは、一言も言っていない点に注意が必要です。また、人前に立つ著名人が大きくて目立つ機器を実際に使用している可能性は、現実的に考えて低いでしょう。
集音器は医療機器ではないため、個人の聴力特性に合わせた調整ができず、難聴の改善には対応できません。
メーカー直販の機能制限品
補聴器メーカーの中には、自社のウェブサイトで直接販売している製品を持つところもあります。これらは補聴器と同等の部品を使いながら、機能を意図的に制限し、価格を抑えた製品です。
付属のリモコンで音量や音質を自分で調整できる仕様になっていますが、電源を切るたびに設定がリセットされるため、使用のたびに調整が必要になります。手軽さを売りにしながら、実際には毎回の操作負担が生じる点を把握しておく必要があります。
スマホ連携型簡易補聴器
スマートフォンで簡易的な聴力チェックを行い、その結果をもとに音を自動調整するという製品も登場しています。コンセプトとしては補聴器専門店の流れに近づこうとしており、一定の評価はできます。
ただし、難聴には「伝音性」「感音性」「混合性」といった種類があり、突発性難聴の後遺症など特殊なケースも存在します。スマホ上の簡易チェックでは、こうした聴力低下の原因の種類や、耳の形状、大きな音への耐性（不快閾値）をリアルに確認することはできません。
「中途半端に高い簡易補聴器」という枠から出られないというのが現場の率直な評価です。とはいえ、「本格的な補聴器の前にまず試してみたい」と割り切れる方には、選択肢のひとつにはなります。
AirPods Pro（イヤホン型）
Appleの第2世代AirPods Proは、補聴器ソフトウェアとして米国FDA（食品医薬品局）の認可を取得しています。iPhoneで約5分間の聴力テストを行い、その結果をもとにAirPods Proを個人向け補聴器として機能させるという仕組みです。処方箋や専門家の関与なしに購入・使用できる補聴器として、アメリカで初めて認可されたソフトウェア型の製品です。
この製品の大きな利点は、補聴器としての効果が十分でなかった場合でも、イヤホンとして手元に残る点です。無駄になるリスクが低いという意味で、iPhoneユーザーにとっては現実的な選択肢のひとつです。
ただし対象は軽度〜中等度の難聴に限られており、中等度以上の難聴や特殊な聴力特性には対応できません。
大手倉庫店の販売店専用モデル
一部の大手倉庫型販売店では、補聴器メーカーと独自契約を結び、その店だけで販売する専用モデルを市場価格より低い価格で提供しています。補聴器の調整（音合わせ・フィッティング）を担当する専門スタッフの質が高く、そこでの調整に満足できれば、費用対効果の良い選択肢になり得ます。
ただし、必ず確認しておくべきことがあります。
これらの製品は、購入した店舗専用のソフトウェアでしか調整ができない仕様になっています（業界では「ロック型補聴器」と呼ばれます）。つまり、もし調整に不満があっても、あるいは引越しや担当店の閉業といった事情が生じても、他の補聴器専門店では対応できません。
同様の問題は、サブスクリプション形式で提供される補聴器や、農業団体等のあっせんで販売される補聴器にも存在します。購入前に「他店でも調整できるか」を必ず確認してください。
なぜ補聴器はこれほど高いのか
「安い選択肢」の実態を見た上で、では正規の補聴器はなぜこれほど高いのかを整理します。
本体コストの現実
補聴器の中核となるチップは、非常に精密な音声処理を行うために設計されており、その研究開発には膨大なコストがかかります。補聴器メーカーが世界に数社しかなく市場が限られている中で、このコストが製品価格に反映されています。
補聴器のチップ開発は、パソコンのCPU開発と同じ構図です。軽微な改良はソフトウェアの更新で対応できますが、本質的な性能向上には新しいチップの開発が必要で、これはハードウェアの領域です。補聴器メーカーは新製品を市場に出した時点で、すでに次のチップの研究開発を始めています。研究開発費や部品コストの高騰が続く中、全体のコストを抑えるために製造拠点をアジアに集約する流れが定着しており、欧米ブランドの補聴器であっても内部部品はアジアで製造されているケースが一般化しています。こうした構造的なコストが、補聴器の価格に反映されているのが現実です。
価格に含まれているもの
補聴器の価格には、本体だけでなく「購入後の調整・フォローアップにかかる費用」も含まれています。一度購入したら終わりではなく、その後の音合わせや調整（フィッティング）のコストが、最初の価格の中に組み込まれているのが日本の一般的な販売スタイルです。
アメリカでは本体価格と調整料を分けて請求するスタイルを採用するクリニックも登場しています。現地の調査データでは、専門家による調整込みの補聴器と、調整なしの市販型とでは価格が3倍近く異なることが確認されています。つまり補聴器の価格のうち、相当な割合が「調整・フォローアップのコスト」であることを、この数字は示しています。日本では調整込みの一括価格が標準ですが、裏を返せば、補聴器を割引するということは、この調整コストを削ることに直結します。
割引＝調整コストの圧縮
補聴器の仕入れ価格はメーカーによってほぼ決まっています。つまり、補聴器を割引するということは、本体の仕入れ原価ではなく、「調整にかける時間とコスト」を削ることを意味します。
補聴器の音合わせ（フィッティング）は1回30分以上かかることがざらにあります。要望の多いお客様の場合、確認・再調整にさらに時間がかかります。割引を提供しながら丁寧な調整を続けることは、専門店の経営として現実的には非常に厳しい。
当店では開業から5年ほど経った頃から、他店で購入された補聴器の調整サービスを始めました。当初は2回で12,000円という価格設定でしたが、2025年から2回18,000円に値上げしました。
来店されるお客様の多くは、高額な補聴器を購入されているにもかかわらず、どの店で買ったかすら覚えていない方もいました。「お店はちゃんとしてくれているが補聴器の質が悪い」とおっしゃる方もいましたが、実際には補聴器の質ではなく、調整が不十分なままになっているケースがほとんどでした。
補聴器の調整には、数字による客観的な評価が欠かせません。画面を使って現在の聞こえの状態を数値で示し、補聴器をつけた状態での聞き取りテストを行い、さらには耳の中にマイクチューブを入れて実際の聞こえを測定する「実耳測定（REM）」まで行って初めて、適切な調整と言えます。ところが、こうした測定を一度も受けたことがないという方が、来店されるお客様の大半でした。
値上げの理由はひとつです。補聴器が高いものであると同時に、調整にも相応のコストがかかるということを、改めて認識していただく必要があると感じたからです。設備への投資、時間の確保、人的コスト——これらを考えると、割引を求めるよりも、実際に使える状態に仕上げてもらえる店を選ぶことが、最善の選択だと考えています。
このため、調整の質を重視している補聴器専門店ほど、大幅な値引きはしない傾向があります。「値引きしない店が信頼できない」とは一概に言えない、というのが業界の実情です。
購入後に困るケース【警告】
補聴器を購入してから後悔するパターンのひとつが、「調整が合わず、どこにも頼れない」という状況です。
前述の「ロック型補聴器」を別の専門店に持ち込んでも、技術的に対応できないのが現実です。海外の専門家からも「調整データへのアクセスを制限することは消費者保護の問題だ」という声が上がっており、アメリカの一部州では法的な問題として議論されています。
実際に当店でも、大手倉庫型販売店で購入された補聴器をお持ちになり、調整を求められた方がいました。しかし前述の通りプログラムができない仕様のため、効果の測定だけを行いました。結果、低音域が大幅に不足していることが数値で確認できたため、「購入したお店に低音の増幅を依頼してください」とお伝えしてお帰りいただくしかありませんでした。「なぜここでできないのか」と困惑されていましたが、やりたくてもプログラムができない仕様である以上、どうにもなりません。
農業系の団体から斡旋された販売店で購入された方のケースも同様です。自宅に来てもらえるという点は一見便利に見えます。ただし、訪問販売で適切な効果測定を行うには、専用の機材一式を持参した上で、セッティングから測定まで相当な時間が必要です。当店でも訪問サービスを行っていた時期があり、聴力測定器とは別に50万円以上する効果測定装置を持参して測定を行っていました。しかし現実には、「テレビの音量はどうですか」という確認だけで調整を終えて帰る販売員がほとんどだというお客様の声を多く聞いています。
一見便利そうなサービスも、中身が伴っていなければ結果として悪循環になります。そして農業系団体あっせんの補聴器も、購入店専用の仕様のため他店では調整できません。もしその販売店が対応できなくなった場合、買い替えるしか選択肢がなくなります。
こうした経験から言えることはひとつです。どこの専門店でも調整できる、ある程度知名度のある補聴器メーカーの製品を選ぶことが、長く使い続ける上で最も確実な選択です。
販売店が閉業した場合には、事態はさらに深刻です。誰も調整できないまま、新たな補聴器の購入を強いられるケースが実際に起きています。
購入前に確認すべき一言：「この補聴器は、他の補聴器専門店でも調整できますか？」
この質問に明確に答えられない販売店からの購入は、慎重に検討してください。
制度を使って賢く負担を減らす
補聴器は高額ですが、条件によっては公的な補助や税制上の優遇を受けられます。まず制度を確認することが、賢い購入の第一歩です。
補聴器相談医とは
補聴器相談医とは、日本耳鼻咽喉科学会が認定した、補聴器に関する専門的な知識を持つ耳鼻咽喉科医のことです。以下の制度の多くは、この補聴器相談医の受診・診断書が申請の条件となります。
軽度・中等度難聴者への補助（大阪市の場合）
障害者手帳の取得基準には達していないものの、聞こえに不自由が生じている方を対象に、自治体によっては補助金が支給されます。大阪市では補聴器購入費用の一部として上限25,000円の補助が用意されています（実施状況は自治体によって異なります）。
医療費控除
補聴器の購入費用は、一定の条件を満たした場合に医療費控除の対象となります。補聴器相談医を受診し、所定の証明書を取得することが必要です。年金以外の収入がある方は、確定申告で税金の一部が戻ってくる可能性があります。
障害者手帳による補助
聴力が一定の基準以上に低下している場合、障害者手帳の交付を受けることができます。この場合、補聴器購入に対して4〜5万円の補助が受けられます。申請は市区町村の福祉窓口を通じて行い、指定された耳鼻科での受診・判定が必要です。
補聴器は消費税非課税
あまり知られていませんが、補聴器本体は消費税の非課税品目です。これだけで数千円〜1万円以上の差になります。
「安く買う」より「後悔しない買い方」を
補聴器を購入したものの、使わなくなってしまう方が一定数います。海外の調査では補聴器の放棄率が18〜20%程度という報告もあり、「引き出しの中で眠る補聴器」は決して珍しくありません。
安さだけを優先した結果、自分の聴力に合わない補聴器を選んでしまい、結局使わなくなる。それは「安い買い物」ではなく「高い損失」です。
視点を変えてみましょう。両耳30万円の補聴器が5年間使えたとすると、1日あたり約160円です。毎日の聞こえの質が変わることへの対価として、これをどう評価するかは人それぞれですが、「高い」だけで判断するのはもったいないかもしれません。
実際にこんなケースがありました。80万円以上する補聴器を5年以上お使いで、何度も調整を重ねてきたお客様が、当店でわずか2回の調整を受けた後に「こんなにも変わるものなのか」とおっしゃいました。補聴器の性能ではなく、調整の質が聞こえを左右するという現実を、この言葉が端的に表しています。
また、当店に来られた際に8台以上の集音器や簡易補聴器をお持ちになった方もいました。「安いから」と試すたびに買い足した結果です。合計金額を計算すれば、最初から補聴器専門店で適切な補聴器を選んでいれば十分購入できた金額になっていました。
「安く買う」を繰り返した結果、より高い出費になる。補聴器に関しては、このパターンが珍しくありません。
補聴器購入、正しい順番
「補聴器そのものが悪いのではなく、適切に調整されないまま諦めてしまっているケースを、25年以上見続けてきました」
だからこそ、補聴器購入には正しい順番があると考えています。
① まず補聴器相談医を受診する
自分の聴力の状態・難聴の種類・補聴器が必要かどうかを、医学的に把握することが出発点です。
② 使える制度を確認する
受診結果をもとに、障害者手帳の対象になるか、補助金や医療費控除が使えるかを確認します。
③ 認定補聴器専門店で相談する
公益財団法人テクノエイド協会が認定した「認定補聴器専門店」は、一定の設備・技術基準を満たしています。複数店での相談も有効です。
④ 迷ったときは有料補聴器相談を検討する
両耳30万円以上の買い物です。「この補聴器が本当に自分に合っているのか」を客観的に確認したい場合、購入とは切り離した有料の相談サービスを利用することで、第三者の視点からアドバイスを得ることができます。購入した店での無料相談では、どうしても「そこで買わなければ」という心理が働きやすいものです。
補聴器選びで迷ったとき、あるいは現在お使いの補聴器に不満があるとき、認定補聴器技能者への相談を検討してみてください。
参考文献
- Link Audiology, “Unbundled vs. Bundled Hearing Aid Cost” (2024)
https://linkaudiology.com/unbundle-hearing-aid-cost/ - HearingTracker, “How Much Do Hearing Aids Cost 2026” (2026)
https://www.hearingtracker.com/how-much-do-hearing-aids-cost - Audicus, “How Much Do Hearing Aids Cost 2025”
https://www.audicus.com/blog/hearing-aid-costs/hearing-aids-cost/ - Frontiers in Aging, “Prioritizing research on over-the-counter hearing aids for age-related hearing loss” (2023)
https://pmc.ncbi.nlm.nih.gov/articles/PMC10078955/ - JAMA / PMC, “Potential Clinical and Economic Outcomes of Over-the-Counter Hearing Aids in the US”
https://pmc.ncbi.nlm.nih.gov/articles/PMC10196927/ - NPR, “FDA approves some Apple AirPods to be used as hearing aids” (2024)
https://www.npr.org/2024/09/14/nx-s1-5112400/fda-airpods-hearing-aids-software-update - National Acoustic Laboratories / The Hearing Review, “Evaluating Apple AirPods Pro 2 Hearing Aid Software” (2025)
https://hearingreview.com/hearing-products/hearing-aids/otc/evaluating-apple-airpods-pro-2-hearing-aid-software-acoustic-measurements-and-insights - MarkeTrak 2022 Survey / PMC, “Hearing Aid Benefit and Satisfaction Results”
https://pmc.ncbi.nlm.nih.gov/articles/PMC9715311/ - PMC, “Long-Term Outcomes of Self-Fit vs Audiologist-Fit Hearing Aids” (2024)
https://pmc.ncbi.nlm.nih.gov/articles/PMC11240231/ - Frontiers in Public Health / PMC, “Association between home-to-healthcare center distance and hearing aid abandonment” (2024)
https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC11169842/ - PMC, “Factors Impacting the Use or Rejection of Hearing Aids—A Systematic Review” (2023)
https://pmc.ncbi.nlm.nih.gov/articles/PMC10299666/ - The Hearing Review, “The Pitfalls of Locked Hearing Aids” (2018)
https://hearingreview.com/practice-building/practice-management/continuing-education/pitfalls-locked-hearing-aids - The Hearing Solution, “Why You Should Avoid Locked Hearing Aids” (2023)
https://www.thehearingsolution.com/hearing-blog/what-are-locked-hearing-aids-why-you-should-avoid-them - Hearing Dynamics, “The Hidden Problem with Locked Hearing Aids” (2025)
https://www.hearingdynamicsaz.com/the-hidden-problem-with-locked-hearing-aids/
よくある質問（FAQ）
Q. 安い補聴器でも聞こえるようになりますか？
軽度の難聴であれば、簡易補聴器やAirPods Proなどで一定の効果を感じる方もいます。ただし、難聴の種類や聞き取り能力によって必要な調整は大きく異なります。音を大きくするだけでは、言葉の聞き取り改善につながらないケースも少なくありません。
Q. 集音器と補聴器は何が違うのですか？
補聴器は管理医療機器であり、個人の聴力に合わせて細かく調整することを前提に作られています。一方、集音器は周囲の音を単純に大きくする機器で、医療機器ではありません。
Q. AirPods Proは補聴器の代わりになりますか？
軽度〜中等度難聴の一部には有効なケースがあります。実際にアメリカでは補聴器ソフトウェアとしてFDA認可を取得しています。ただし、特殊な聴力低下や中等度以上の難聴には対応が難しく、本格的な補聴器の代替にならない場合もあります。
Q. なぜ補聴器はこんなに高いのですか？
補聴器の価格には、本体だけでなく購入後の調整・測定・フォローアップ費用も含まれています。また、小規模市場の中で高性能チップの研究開発が続けられているため、構造的に価格が高くなりやすい業界です。
Q. 補聴器は値引き交渉した方が良いのでしょうか？
補聴器は仕入れ価格の差が大きくないため、大幅な値引きは「調整やサポートにかけるコスト」を削ることにつながる場合があります。価格だけでなく、調整体制やアフターフォローも確認することが重要です。
Q. ロック型補聴器とは何ですか？
購入した店舗専用のソフトウェアでしか調整できない補聴器のことです。他店では調整できないため、引越しや店舗閉業時に困るケースがあります。購入前に「他店でも調整できますか？」と確認することをおすすめします。
Q. 補聴器は通販で買っても大丈夫ですか？
軽度難聴で試験的に使用する目的であれば、選択肢のひとつになる場合もあります。ただし、聴力測定や効果確認、実耳測定（REM）などが行えないため、聞こえに合わないまま使い続けてしまうケースも少なくありません。
Q. 実耳測定（REM）とは何ですか？
耳の中に細いマイクを入れ、補聴器から実際にどの程度音が届いているかを測定する検査です。補聴器調整の客観的評価方法として世界的に重視されています。
Q. 補聴器に補助金や医療費控除はありますか？
あります。自治体による補助制度、障害者手帳による補助、医療費控除などが利用できる場合があります。条件が異なるため、まずは補聴器相談医や自治体窓口へ確認することが大切です。
Q. 補聴器はどこで相談するのが良いですか？
補聴器相談医を受診した上で、認定補聴器専門店へ相談する流れがおすすめです。複数店舗を比較し、「測定や調整をどこまで行っているか」を確認することが重要です。
